導入事例

導入事例TOP

「猛烈な雨」が増加傾向

平均1.6倍に増加しています。

傘が全く役に立たなくなり、恐怖を感じるほどの雨のことを気象用語で「猛烈な雨」と呼びます。1976年~1980年の平均年間発生回数が16.2回だったのに対して、2016年~2020年は26回に。近年、ニュースなどで大雨情報を目にする機会が増えたと感じている人も多いかと思いますが、実際に数値にも表れて増加傾向にあるようです。

1時間降水量80㎜以上の年間平均発生回数

最近の豪雨災害

数万棟の浸水被害が出る災害もあります。

平成27年9月関東・東北豪雨では鬼怒川が氾濫し、床上・床下合計1万5782棟が、平成30年7月豪雨では小田川の氾濫により岡山県倉敷市真備町が浸水し、2万8619棟が、令和元年東日本台風(台風第19号)では千曲川が氾濫し2万9941棟に被害が及びました。この表を見てお分かりいただけるように、ほぼ毎年水害が発生しており、場所も定まっておりません。水害は、いつどこで起きるかわからないので事前の浸水対策が必要です。

豪雨災害年表

災害名 主な
被害地域
床上浸水 床下浸水 浸水計
2011 平成23年7月
新潟・福島豪雨
新潟県、
福島県
1,221 7,804 9,025
2012 平成24年7月
九州北部豪雨
福岡県、
熊本県
大分県、
佐賀県
3,298 9,308 12,606
2014
平成26年8月豪雨
(台風11号12号)
平成26年8月豪雨
(8月15日から)
平成26年8月豪雨
(広島のみ)

四国
西日本~
東日本
広島県
1,648
2,117
1,086
5,163
3,406
3,097
6,811
5,523
4,183
2015 平成27年9月
関東・東北豪雨
関東、
東北
2,523 13,259 15,782
2017 平成29年7月
九州北部豪雨
九州 223 2,113 2,336
2018 平成30年7月豪雨 西日本 6,982 21,637 28,619
2019 令和元年東日本台風
(台風第19号)
令和元年房総半島台風
(台風第15号)
伊豆半島
九州、
関東
7,710
125
22,231
151
29,941
276
2020 令和2年7月豪雨 九州 1,652 5,173 6,825

出典:消防庁ホームページ (http://www.fdma.go.jp/)

 

ハザードマップリンク
災害は待ってはくれません

まずは自分の自宅や職場、住んでいる地域が
どのくらい危険なのか知ってみてください。

国土交通省
ハザードマップポータルサイト

年々採用実績が増加しています

大切な人・ものを守りましょう。

大切な設備や工場を守るお手伝いができます。 タイガーダムは、比較的短時間で、長さ・高さともに任意のサイズで壁を作ることができる浸水対策商品です。カーブ状の設置や段差のある場所での設置も得意としているので、土地の形状にあわせたフレキシブルな対策ができます。設置・撤去に要する時間も早いため、多くの企業のBCP(事業継続計画)やMLCP(マンション生活継続計画)等あらゆる場所で貢献しております。

Canvas not supported...

※タイガーダム1M当たり土嚢約20個分


タイガーダム導入件数

どのエリアでどのくらいタイガーダムが利用されているか見てみましょう

日本地図

 

導入事例

自社設備を守る
自社設備を守る

関西国際空港重要設備周辺

2018年9月上旬、非常に強い勢力で日本に上陸した台風21号は、関西国際空港に大きな被害を与えました。特に滑走路やターミナル等への被害は大きく、復旧に時間を要しました。続いて同月下旬に日本に上陸した台風24号も、同等の勢力を持つと見込まれていたことから、浸水対策が焦点に。空港内の重要施設周辺の浸水に備えるため、タイガーダムが活用されました。

地域を守る
地域を守る
地域を守る

栃木県某市

2019年、台風19号で被害のあった地区にタイガーダムを納品しました。 被害のあった地区には大きな川の支流があり、支流のそばには民家が多くあります。支流沿いにタイガーダムを設置し、さらにガードレールに付属品のベルトで固定しています。堤防の上にも設置し、堤防の高さのカサ上げにも使用されております。繰り返し使用が可能な商品ですので出水期に使用し、 渇水期には保管することで長期間何度でも使用することができます。

工事で使う
工事で使う

山梨県河川改修工事

河川改修工事にて、水の堰き止めを行う際に、大型土のうの代わりにタイガーダムを使用。設置時間が大幅に削減されました。他にも河川内の橋脚補修工事の仮止水にも使用された実績などがあります。流水のある河川でも、ある程度の深さであればタイガーダムを沈め、水の流れを制御可能です。条件次第では工期短縮にご協力できる商品です。

このページを見た人は、
こちらの資料をチェックしています。

電話
大阪支店 事業開発部
06-6375-8813
東京支店 事業開発部
03-3276-3903